ガチバトル with SPAM(2)

さてSPAMと戦う上で一消費者の取るべき行動としては、無視すること...ではない。
行政機関への提訴である。
無視できる範囲なら無視するのも手ではあるが、それでは業者がのさばるばかりなのでどっかで対抗するのが戦う姿勢としては正しい。
もっとも行政が動かないのなら最後の手段として私的報復も俺はやむなし、というか大いにアリだと思っている（基本的に俺の思想は反社会的だ）が、それはひとまず置いておいて。
日本では特に携帯へのSPAMが問題視されており、主にキャリアによる対応（一括大量宛先不明メールのシャットアウトや回線占有による威力業務妨害としての提訴）に依存してきた面があるが、より迅速で効率的な対応を図る目的でここ数年SPAMに対する法的整備が進んできた。
大して調べてないのだが、俺の今の前提知識としては、

• ダイレクトメールにはsubjectに「未承諾広告※」を含めなくてはならない
• 配信解除の手段を用意しなくてはならない

というあたりが一応の決まり事となっているはずだ。
とは言え、ただ決まり事を決めただけでは誰が聞いても思う通りまともに守られるはずもなく、ザル以下の効力しか発揮していないのは言うまでもない。
誰かが取り締まらなければならないのだ。
というわけで現在のところ、SPAM（一般の理解度を鑑み「迷惑メール」と呼称されているが）被害についての苦情受付窓口が下記に設置されている。
財団法人 日本データ通信協会[ http://www.dekyo.or.jp/ ]
とは言え、ただの財団法人なので直接捜査等の国家権力的権限はなーんにもない。一応被害についてある程度の調査を行って、まとめて総務省に投げるという仕事をしているらしい（総務省はそれを受けて行政指導やら勧告やらを行うのだろう）。
ということなので、ちょっとここへチクリを入れてみることにした。
サイトをみると、ふむふむ、webフォームによる通報を受け付けているではないですか。ポチっとな。
「アンケートの内容が文字数を超えています」
......
メール全文と全ヘッダを転記しろ、と書いてあるにもかかわらず何という間抜けな体裁だろうか。
大体アンケートってなんだ。通報だろ通報。いかにもどっかのアンケート用CGIを安易にパクってきてロクにカスタマイズもせず動かしているようだ。
これだから天下り団体は...というわけで次回、データ通信協会に文句言うことにする。続く。